すまいの保険のコラム

ハザードマップをどのように活かせばよいか

住まい選びの参考に

ハザードマップで災害リスクが指定されていなければ安全ということではありませんが、ハザードマップで想定された浸水地域で、実際に大きな水害が発生しているケースは少なくありません。そのため、引っ越しなどの際にはハザードマップで災害リスクが高い地域を把握し、選定条件の1つとして考慮するのもよいでしょう。また、どのような災害が起こりやすいかを把握することで、どのような災害の備えをしておけばよいかの参考にもなります。

住宅の補強

ハザードマップ上で災害リスクが指定されている場所に既にお住いの場合も、どのような災害のリスクが高いかを把握することで、様々な対策を立てることができます。例えば水害リスクに対しては、住宅の補強が有効です。特に最近注目されているのは耐水化住宅です。2階建て戸建住宅の場合、大規模な浸水があった時に危険なのは「家屋が浮き上がって流出してしまうこと」です。耐水化住宅は、1階部分が浸水してしまっても、家屋が流れなければ2階で最低限の生存空間を確保できるという考え方に基づき、家屋の接合部を補強することで浮き上がり対策を行います。（滋賀県「耐水化建築ガイドライン」）

他にも1階部分を柱のみにするピロティ形式の住宅や、地震リスクが高い地域であれば耐震補強など災害リスクに応じて様々な方法が考えられます。

避難経路や避難方法の確認

災害発生に備え、避難経路や避難方法を予め確認しておくのがよいでしょう。内閣府が推奨しているのは図表7のような災害・避難カードを作成し、分かりやすい場所に設置・所持しておくことです。

図表7：「土砂災害から身を守る！」（内閣府）

出典：国土交通省「わがまちハザードマップ」

災害によって避難すべき場所は変わってきます。川が氾濫している時に川近くの小学校に避難するのはかえって危険です。そこで予め災害ごとに避難先や避難の合図を整理しておくと、いざという時に冷静に判断できます。

避難の合図については首相官邸ホームページ「土砂災害から身を守るには」などで警報の危険度の意味を理解し、どのタイミングで避難するかを決めておく必要があります。災害・避難カードのフォーマットは、内閣府「災害・避難カード事例集」からダウンロードできます。

防災情報をすぐに受信できる体制の確立

避難の合図を迅速に取得するには、適切な情報源を確保しておくことが大切です。例えば多言語で提供されている「災害時に便利なアプリとWEBサイト」（内閣府）では、災害時に使えるスマートフォンアプリとして以下の4つが紹介されています。

• Safety tips
• Japan Official Travel App
• NHK WORLD-JAPAN
• Goo防災アプリ

こうした情報源を用いて避難情報をいち早く入手し、迅速に避難するのが身の安全を守る上で重要です。