地震で倒壊しやすい建物の特徴とは｜耐震基準や被害データ・倒壊対策を解説
世界で発生する地震の約2割は日本で起きています。
さらに、マグニチュード6.0以上の地震に限ると、その16％が日本に集中している事実をご存知でしょうか。
実際に日本では、阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震、令和6年能登半島地震など、大きな地震が繰り返し発生しています。これらの地震では多くの建物が倒壊し、命が失われました。
とくに、阪神・淡路大震災では、亡くなった方のほとんどが、建物や家具の倒壊による圧迫死でした。こうした痛ましい被害を回避するためには、まず「自宅が倒壊しやすい建物ではないか？」を知ることが重要です。
この記事では、地震で倒壊しやすい建物の特徴を、耐震基準・過去の被害データ・建物の構造的弱点の3つの視点から解説します。また、倒壊を防ぐための対策と、家族で決めておくべき地震への備えも紹介します。
建物が地震で倒壊しやすいかは耐震基準で決まる
自宅や実家について、「築40年だけど、大きな地震が来たら大丈夫だろうか」
そんな不安を抱える方は少なくありません。とくに小さなお子様がいる家庭では、家族の安全を守れる住まいかどうか、日々心配したり気になっているのではないでしょうか。
建物が地震で倒壊しやすいかどうかは、木造か鉄骨造か、築年数だけでは判断できません。重要なのは「どの耐震基準」で建てられたかという点です。
詳しく見ていきましょう。
耐震基準とは
耐震基準とは、建築基準法で定められた「建物が地震に対して最低限備えるべき強度の基準」です。これは、建物の設計や構造を決める際の指針となり、地震による倒壊から命を守ることを目的としています。
重要なのは、この基準が「最低限の安全性」を定めたものであるという点です。目的は、一度の大地震で倒壊せず命を守ることにあり、建物が無傷で済むことを保証するものではありません。
耐震基準は、大きな地震災害が起きるたびに見直されてきました。1950年に建築基準法が制定され、1971年、1981年、2000年に大きな改正が行われています。
旧耐震基準と新耐震基準
とくに1981年6月の改正は大幅な変更があり、この時点で「旧耐震基準」と「新耐震基準」に分けて呼ばれるようになりました。
旧耐震基準（1981年5月31日以前）は、震度5強程度の地震で建物が倒壊しないことを基準としており、震度6以上の大地震への対応は十分に考慮されていませんでした。1981年5月31日以前に建築確認申請が行われた建物は、旧耐震基準で建てられています。
新耐震基準（1981年6月1日以降）では、以下の2つの要件が定められました。
- 震度5強程度の地震では、ほとんど損傷を受けない
- 震度6強から7程度の地震でも、人命に関わる倒壊や崩壊をしない
これにより、大地震でも建物が倒壊して人が下敷きになるリスクが大幅に低減しました。実際、1995年の阪神・淡路大震災では、新耐震基準で建てられた建物の倒壊率は、旧耐震基準の建物に比べて明らかに低かったという調査結果があります。
さらに2000年6月には木造住宅の耐震基準が強化され、以下の内容が義務化されました。
- 地盤調査の実施
- 地盤に応じた基礎設計
- 耐力壁の配置バランスの規定
- 柱と土台、柱と梁を接合する金物の規定
熊本地震や能登半島地震の被害調査では、1981年から2000年までの新耐震基準の建物でも一定の倒壊が見られたのに対し、2000年基準以降の建物は倒壊率が極めて低いという結果が出ています。
新耐震基準を満たしていることが大前提
木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造のいずれの構造でも、同じ耐震基準（新耐震基準や2000年基準）に従って適切に設計・施工されていることが大前提となります。
一般的なイメージでは「木造は地震に弱く、鉄筋コンクリート造は強い」と思われがちですが、これは必ずしも正しくありません。建物の素材や構造の種類だけで、地震に対する強さを判断することはできないためです。
また、同じ耐震等級3を取得していても、設計時の構造計算の方法によって安全性の検証精度は異なります。重要なのは「どの構造か」ではなく「どの耐震基準で建てられたか」と「どの計算方法で安全性が確認されているか」です。
地震による建物の倒壊被害状況
過去の大地震では、実際にどのような建物倒壊の被害があったのでしょうか。ここでは、主要な地震の被害データをもとに、耐震基準と倒壊率の関係を見ていきます。
熊本地震における木造建築の倒壊率
2016年4月に発生した熊本地震では、震度7の揺れが2回観測され、観測史上初の事態となりました。この地震では、新耐震基準の建物でも一部で倒壊が見られました。
国土交通省の調査によると、木造住宅の倒壊率は以下の通りです。
- 旧耐震基準：約28.2％
- 新耐震基準（1981年～2000年）：約8.7％
- 2000年基準以降：約2.2％
この結果から、2000年基準であることの重要性がデータで示されています。さらに注目すべきは、耐震等級3を取得した建物では倒壊がゼロだったという事実です。
能登半島地震における木造建築の倒壊率
2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震は、最大震度7を記録し、多くの建物が倒壊しました。国土交通省が2024年11月に発表した調査結果によると、輪島市、珠洲市、穴水町の市街地で行われた悉皆調査（全数調査）では、木造住宅の倒壊率は以下の通りです。
- 旧耐震基準：約19.4%
- 新耐震基準（1981年～2000年）：約5.4%
- 2000年基準以降：約0.7%
この地震でも、旧耐震基準の建物は倒壊率約19.4％と高く、一方で2000年基準以降の建物の倒壊率は極めて低い水準にとどまりました。最新の耐震基準に基づく建物の安全性が改めて示されました。
内閣府が想定した都市直下型地震による木造建築の倒壊率
日本では今後も大きな地震が発生するリスクが指摘されています。
首都直下地震は、今後30年以内に70％の確率で発生すると予測されています。文部科学省の研究チームが想定した都市直下型地震による木造住宅の倒壊率は以下の通りです。
【震度6強の場合】
- 昭和46年以前：約18％
- 昭和47年～56年：約10％
- 昭和57年以降（新耐震基準）：約1％
【震度7の場合】
- 昭和46年以前：約80％
- 昭和47年～56年：約60％
- 昭和57年以降（新耐震基準）：約15％
これらの予測から、耐震基準の違いが建物の倒壊リスクに決定的な影響を与えることが分かります。
要注意！地震で倒壊しやすい建物の特徴
耐震基準だけでなく、建物の形状や構造によって倒壊リスクは大きく変わります。ここでは、地震で倒壊しやすい建物の傾向や具体的な特徴を紹介します。
| 特徴 | 倒壊リスク | 注意点 |
|---|---|---|
| 旧耐震基準 | 高 | 耐震診断必須 |
| 屋根が重い | 高 | 瓦屋根は要注意 |
| 壁配置が偏っている | 高 | ピロティ構造などは要注意 |
| 吹き抜けが大きい | 中 | 設計に工夫が必要 |
| 地盤が弱い | 高 | 地盤調査が重要 |
| シロアリ被害 | 高 | 定期点検が必須 |
老朽化により構造劣化が進んでいる
どれほど強固に設計された建物でも、経年劣化によって構造が弱体化すれば、倒壊リスクは高まります。
築年数が古い建物では、柱や梁の腐朽、基礎のひび割れ、金物の錆びなど、見えない部分で劣化が進んでいる可能性があります。とくに、定期的なメンテナンスが行われていない場合は注意が必要です。
窓やドアの建てつけが悪く、外壁や基礎に亀裂が見られ、室内を歩くと床や畳がきしむといった兆候は、建物の劣化が進んでいるサインかもしれません。
屋根が重い
建物の上部が重いと、地震で建物全体が大きく揺れやすくなります。これは振り子の原理と同じで、重心が高いほど揺れが増幅されます。
日本の伝統的な瓦屋根は、その美しさと耐久性で知られていますが、重量の面では耐震性に不利です。屋根が重いほど揺れの影響を受けやすいといえます。
実際、2016年の熊本地震では、倒壊した住宅の多くが瓦屋根の家でした。屋根が重いと、地震の揺れに加えて屋根の重量に耐えきれず、1階部分が押しつぶされる「層崩壊」が起きやすくなります。
柱や壁の配置バランスが悪い
主に地震の横揺れに抵抗する「耐力壁」の量や配置は、建物の耐震性を大きく左右します。耐力壁が不足していたり、配置が偏っていると、地震の力が一部分に集中し、倒壊リスクが高まります。
以下のような建物は、壁の配置バランスに問題が起こりやすく考慮が必要です。
- 1階がガレージや店舗になっている建物（ピロティ構造）
- 大きな窓が多く、壁が少ない建物
- 1階と2階で壁の位置が大きくずれている建物
1階と2階で柱や耐力壁の位置が一致する割合を「直下率」といいます。この直下率が50％未満の場合、地震時に床が不均一になったり、横架材が曲がったりするなど、損傷が生じやすくなります。
大きな吹き抜けや開口部がある
開放感のある吹き抜けは人気の間取りですが、耐震性の面では注意が必要です。
吹き抜けがあると、2階部分に床がないスペースが生まれます。床は建物の剛性を高める重要な役割を果たしており、吹き抜けがあると1階の揺れが直接2階に伝わりやすくなり、耐震性が低下する可能性があります。
ただし、適切な耐震設計をしたり制震技術を組み合わせるなどすれば、吹き抜けのある開放的な間取りでも十分な耐震性を確保することは可能です。
建物の形が複雑
建物の形状（平面形状）も耐震性に影響します。
L字型、コの字型、H字型など複雑な形状の建物は、シンプルな正方形や長方形の建物に比べて耐震性が低くなる傾向があります。建物の角や曲がり部分に力が集中しやすく、そこから崩壊が進む可能性があります。
デザイン性を重視した個性的な住宅を建てる場合は、設計段階で十分な耐震検討を行うことが不可欠です。
玉石基礎である
古民家や築年数が極めて古い住宅では、基礎が「玉石基礎（石積み基礎）」であることがあります。
玉石基礎は、石の上に柱を直接載せて基礎とする構造で、古民家や神社仏閣などによく使われます。この工法は「石場建て工法」とも呼ばれ、基礎と柱を強固に固定せず、地震の揺れを建物に伝えずに逃がす免震のような役割を果たします。
しかし、経年による玉石の沈み込みや柱のずれ・腐食により、地震の揺れをうまく逃せず、住宅が倒壊する恐れもあります。古い家屋の場合は、基礎の形状を確認することが重要です。
地盤が弱い
同じ耐震性能の建物でも、地盤の強さによって被害の大きさは異なります。
地震の揺れは震源からの距離だけでなく、地盤の強さにも影響され、軟弱な地盤では揺れが大きくなります。反対に、固い地盤では揺れが軽減されるのが特徴です。
埋立地や低地、川や池を埋め立てた土地などは、一般的に地盤が弱い傾向にあります。地盤が弱い場所に建物を建てる場合は、地盤改良工事や適切な基礎設計が必要です。
2000年の建築基準法改正により、すべての建物で地盤調査が義務化され、地盤の状態に応じた適切な基礎設計が行われるようになりました。
シロアリ被害に遭っている
シロアリ被害は、建物の倒壊リスクを大きく高める要因のひとつです。
国の調査によると、阪神・淡路大震災で倒壊した家の大半にシロアリ被害や木材の腐朽がありました。シロアリは柱や梁、土台など建物の骨組みを食い荒らし、見えないところで建物を弱体化させます。
以下の兆候が見られた場合、シロアリ被害の可能性があります。
- 柱や壁を叩くと、中が空洞のような音がする
- 天井に変色が見られる
- 梅雨時期に羽アリの大群が飛び立つ
シロアリ被害は目に見えにくいため、定期的な点検を専門業者に依頼するのがおすすめです。
地震による建物倒壊を防ぐには
2025年10月に実施された住宅購入に関するアンケート調査（20代～60代の男女715名対象）では「『家自体（建物）』を選ぶ際、どの点を重視しますか？」という質問に対して、82.0％が「耐震性能」を選びました。
この結果から、南海トラフ巨大地震のリスクが注目される中で、住まいの地震対策への関心が高まっていることが分かります。実際、熊本地震や能登半島地震など、近年の大地震を経験した多くの方が「自分や家族の命を守る住まい」について真剣に考えるようになっています。
アンケート引用元：https://panasonic.co.jp/phs/pasd/knowledge/archives/page-rp1.html
では、地震による建物倒壊を防ぐためには、どのような対策が有効なのでしょうか。ここでは、具体的な対策方法を解説します。
耐震等級3を取得する
耐震等級とは、建物の耐震性能を示す指標で、1から3までの3段階に分かれています。
- 耐震等級1：建築基準法で定める最低限の耐震性能（新耐震基準相当）
- 耐震等級2：等級1の1.25倍の地震力に耐える耐震性能（学校や病院など）
- 耐震等級3：等級1の1.5倍の地震力に耐える耐震性能（消防署や警察署など）
2016年の熊本地震では、震度7を2回観測した益城町にある住宅の調査で、耐震等級3の住宅16棟のうち倒壊・大破した例は確認されず、87.5％が無被害と報告されています。
さらに、重要なのは「どのような計算方法で耐震等級を取得しているか」という点です。
耐力壁や梁をバランスよく配置する
木造住宅の構造計算には「壁量計算」と「許容応力度計算」の2つの方法があります。
壁量計算は、建物の床面積に応じて必要な壁の量を確保する簡易的な方法で、主に多くの木造住宅に採用されています。ただし、建物全体の構造バランスや各部材の強度までは詳細に検証しません。
一方、許容応力度計算は、建物にかかるほぼすべての力を計算し、柱・梁・壁などの各部材が地震や風に耐えられるかを詳細にチェックします。例えば許容応力度計算を1棟ごとに実施している木造住宅である「テクノストラクチャー工法」の家では、許容応力度計算をする際に独自の厳しい基準を設けて388項目もの詳細な検証を行っています。
2025年4月からは、建築基準法の改正により「4号特例」が縮小され、これまで一般的な2階建ての木造住宅では提出が省略可能だった構造強度を検討した資料の提出が必要になりました。これは、安全な住宅の普及に向けた重要な制度変更です。
パナソニックのテクノストラクチャー工法は、木と鉄を組み合わせた独自の技術です。木の梁に鉄を組み込んだ独自の梁「テクノビーム」を使用することで、従来の木造住宅では難しかった大空間や大きな開口部を実現し、耐震性を高めています。
さらに、テクノストラクチャーでは、すべての住宅で許容応力度計算を用いて構造設計を行っており、各建物条件に合わせた緻密な設計がされています。これにより、高い耐震性を実現しています。
緻密な構造計算を行うことにより耐力壁や梁をバランスよく配置し、地震の力を建物全体に分散させます。吹き抜けのある開放的な間取りでも、きちんと強度を検討して十分な耐震性を確保した設計を行います。
建物の重心を下げる
建物の重心が高いと、地震時の揺れが増幅されます。重心を下げることで、建物の安定性が向上し、倒壊リスクを低減できます。
具体的には、屋根材を軽量化する、2階や3階を重くしすぎない、重量のある設備機器を1階に配置するといった工夫が有効です。
新築時には、設計段階から重心の位置を考慮した間取りや構造を検討することが重要です。
強固な地盤の土地を選ぶ
建物だけでなく、地盤の強さも重要です。どれほど耐震性の高い建物を建てても、地盤が弱ければ地震時の揺れは大きくなります。
土地を選ぶ際には、以下の点を確認しましょう。
- 地盤調査結果
- 過去の地盤改良や液状化の履歴
- 周辺の地形や水系（埋立地や低地は要注意）
- ハザードマップでの位置づけ
地盤が弱い土地でも、適切な地盤改良工事や基礎設計を行えば、十分な強さを確保できるケースもあります。
シロアリ対策や防湿対策を行う
シロアリ被害を防ぐためには、新築時から適切な対策を講じることが重要です。
新築時には、防蟻処理を施した木材の使用や土壌の防蟻処理を行い、床下の換気をよくして湿気を防ぐことがシロアリの発生抑制に有効です。
既存住宅の場合、5年に一度程度の定期的なシロアリ点検を専門業者に依頼することをおすすめします。万が一シロアリ被害が発見された場合は、早期に駆除と補修を行い、耐震性の低下を最小限に抑えることができます。
地震に備えて家族で決めておくべきこと
建物の耐震性を高めることは重要ですが、それと同時に地震発生時の備えも欠かせません。ここでは、家族で事前に決めておくべきことを紹介します。
安否確認の方法
大地震が発生すると、電話回線が混雑し通話ができなくなることがあります。家族が別々の場所にいる場合、安否確認の方法を事前に決めておきましょう。
災害用伝言ダイヤル「171」は、災害時に安否情報を録音・再生できるサービスです。家族全員で使い方を確認しておくと安心です。
また、LINEなどのSNSは音声通話よりも繋がりやすい傾向にあります。複数の連絡手段を準備しておくことで、安否確認がスムーズに行えます。
避難場所と避難経路
自宅周辺の指定避難場所を家族全員で確認しておきましょう。避難場所は、市区町村のホームページやハザードマップで確認できます。
避難経路は実際に家族で歩いて確認することをおすすめします。倒れる危険があるブロック塀や自動販売機などをチェックし、複数のルートを確保しておくと安心です。
地震が発生し家族がバラバラの場所にいる場合、どこに集まるかを決めておきましょう。自宅が無事であれば自宅に、倒壊の危険がある場合は指定避難場所に、と優先順位をつけておくとスムーズです。
非常持ち出し袋には、飲料水、非常食、懐中電灯、携帯ラジオ、救急セット、マスク、ウェットティッシュ、現金、モバイルバッテリー、重要書類のコピーなどを入れておきます。自宅での備蓄品は最低でも3日分、できれば1週間分を用意することが推奨されています。
まとめ
地震で倒壊しやすい建物かどうかを左右する大きな要因は、建てられた時期の耐震基準と、建物の形状・壁配置・劣化状況・地盤条件です。1981年以前の建物は、現行基準と前提が異なるため、とくに注意が必要です。
不安がある場合は、耐震診断や専門家の点検で現状を把握し、優先度の高い対策から進めることが現実的です。建物の条件は一棟ごとに異なるため、数字だけで判断せず、根拠のある手順で安全性を確認していきましょう。
家族を守るためには、耐震等級3の取得と許容応力度計算による緻密な構造設計が重要です。パナソニックのテクノストラクチャー工法は、すべての住宅で許容応力度計算を実施し、388項目の詳細な構造チェックを行っています。
詳しい資料の請求や、テクノストラクチャー工法を採用している住宅会社の検索は、パナソニックのウェブサイトからご利用いただけます。
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テクノストラクチャー工法は、1棟ごとに構造計算を行い、耐震性を検証したうえで建築する工法です。
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