お役立ちコラム

昨今の災害でも注目されているSNS。不特定多数への情報発信に加え、1対1でのコミュニケーションができる特性を活かして、電話がつながりにくい場合のメール以外の連絡手段、情報収集、心のケアなど、さまざまな方法で活用されています。今回は災害時に役立つSNSの活用方法をまとめました。

普段からSNSで災害に備えておく

家族との連絡手段にするなら、あらかじめ使い方を話し合って

災害発生時、携帯電話は通話が集中するなどしてつながりにくくなることがあります。ご家族とはSNSや携帯電話会社が提供している災害用伝言板など、複数の連絡手段を確保しておくようにしましょう。
また、連絡手段を確保しているつもりでも、使い方がわかっていなかったり、知らずにアプリの通知を切っていたりすると、連絡が届きにくくなってしまいます。普段SNSを積極的に利用していない家族がいる場合は特に、あらかじめ話し合って、緊急時の使い方を確認しておくと安心です。

日頃から災害時に役立つ情報の収集に

SNSの活用といえば災害が起きた際の連絡や情報収集を思い浮かべがちですが、日頃からいざという時に使える情報を集めておくこともできます。たとえば、警視庁警備部災害対策課のTwitter公式アカウント(@MPD_bousai)では、身の回りの物を使った救急アイテムの作り方から、防災用品の使い方、非常用保存食の知識、剥がれにくい絆創膏の貼り方まで、さまざまな知識をわかりやすくまとめて発信しています。日頃から目にしておくことで、防災にも、いざ災害が起きた際の対応にも役立てられるはずです。

いざ、災害が発生したら……?

災害時のSNSはデマが広がりやすい!確かな情報元かを見極めて

困っている人や、それを心配する人が多いタイミングということもあり、災害時には親切心からさまざまな情報が拡散されます。しかし、残念ながらその中には不安を煽ろうとするデマ情報もありますし、古い情報や、抜粋・編集されたために結果として“事実と相違してしまった”情報が混じっていることもあります。
SNSで情報収集する場合は、まず発信元が中央省庁や市区町村をはじめとする公共性の高い信頼できるものであるか、いつ発信された情報であるかを確認しましょう。例え知人から得た情報でも、発信元や最新の情報であるかどうかをしっかり確かめることが大切です。

電気が使えるうちに通信機器本体やモバイルバッテリーの充電を

停電した場合、電灯や家電など多くのものが使えなくなりますが、携帯電話やスマートフォン、タブレット端末などバッテリー式の通信機器は、きちんと充電されていれば使うことができます。逆に言えば、SNSの活用法を知っていても、通信機器が使えなければ役立てることができません。
台風など事前にある程度予測が立てられる災害の場合は、電気が使えるうちに通信機器本体や、モバイルバッテリーなどの充電を済ませておきましょう。また、地震などの場合には長期間にわたって電気が使えなくなることも予想されますが、予測するのは難しいです。想定外の災害時に備えて、非常用持ち出し袋などにも、乾電池式のモバイルバッテリーなどを用意しておくのがおすすめです。

災害後の心のケアをSNSで行う取り組みも

電話やメールに抵抗のある方でも相談しやすく

ビルの多い繁華街などにいる際に大きな地震が発生した場合は、建物の倒壊や落下物などが心配です。かばんなどで頭を守りながら、公園や大規模な平面駐車場など、周囲に建物のない災害に関する情報収集や連絡手段に加え、最近では災害後の心のケアをSNSで行なう取り組みも登場してきています。テキストチャット形式でカウンセラーによるカウンセリングを実施するなど、電話やメールでの相談に抵抗のある方でも使いやすく、災害時のSNSの新たな活用方法として今後注目されることとなりそうです。

普段の備えから災害時、そして災害後まで、さまざまな形で災害対策に役立てることができるSNS。情報の取り扱いなどには注意が必要ですが、なんといっても手軽さが魅力です。まずは防災情報のアカウントをフォローするなど、すぐにできることから備えてみてはいかがでしょうか。

参考文献

上記の内容は、パナソニックグループの従業員の皆さまに、
当社の福祉制度や各種サービスをご紹介するものですが、
今回の内容は、普段の生活でのお気づきや、お役に立ちましたか?
  • このホームページは、概要を掲載したものです。詳細は、商品パンフレット等をご覧ください。なお、ご契約等の際には、パンフレット・重要事項のご説明・ご契約のしおり等にて必ず内容をご確認ください。また、ご不明な点は、パナソニック保険サービスまたは引受保険会社にお問い合わせください。
  • パナソニック保険サービスは、複数保険会社の商品を取扱う保険会社の募集代理店です。保険商品のご案内に際し、当社の比較説明・推奨販売方針「保険商品のご案内について」に基づき適正に保険募集を行います。
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