長持ちする家！
だからこそ
「保証」が大事

モノはすぐに壊れて使えなくなるよりも、長持ちする方が良いですよね。
でも、長持ちするからこそ、プラスで考えておかないといけないこともあります。

日本の家はこれまで新築してから短いサイクルで壊してまた建替えることが主流でしたが、
品質のよい家を建てて、手入れしながら長く大切に使っていこうという考えに変わりつつあります。
長持ちする家は、新築を繰り返すコストの負担や環境への負荷を減らすだけでなく、
質のよい家で暮らすことで、生活の快適性も向上させてくれます。

ただ、「いい家」を建てておけば、何もせずに家が長持ちするわけではありません。
その家と長く付き合うためには「大切に使う」「きちんと手入れする」ことが必要です。
また、長く続く家との付き合いの中では何かのトラブルが起こることも想定して、
きちんとくらしを守る対策をとっておきたいものです。

いい家との長いお付き合い。
必要な対策とは？

継続的に
メンテナンスする仕組み

家にとって重要な部分の品質を
保ち続けることが大事
地震に対する備え

どんなに強い家を建てても
想定外のことが起こる不安は消えない

長持ちする家は、「その価値を維持する価値のある家」でもあります。
「いい家」と「価値を維持する対策」はセットで考えましょう。

メンテナンスは、住み続ける限り、何十年もずっと続きます。

人間は悪いところを見つけ出して、早いうちに治療し、健康でいるために健康診断を受けます。
人の寿命が延び、年齢を重ねて生きる人が増えたからこそ、健康を維持する重要性は増していて、健康を維持する取り組みも一生続きます。
家も同じです。20年程度のサイクルで壊して建て直ししていた少し前の時代に比べると、今は家自体の寿命が延びており、質を維持する取り組み、つまり「メンテナンス」がより重要になっています。
家の機能と価値を維持するための「メンテナンス」は住む人と家族のために一生続くものです。

だから、新築時から、長期間継続的に、確実に、しかも上手にメンテナンスを行っていく仕組みについて考えておくことをお勧めします。
いい家を建てたからこそ、きっちりメンテナンスをする！これがこれからの標準です。

長期間のメンテナンスの提案なども増えていますが、
細かい条件の違いで自己負担が大きいものもあります。
何十年も先のことはイメージしづらいですが、内容をきちんと吟味しましょう。

地震対策は、「建物自体の対策」と「地震後の生活維持の対策」を。

地震の対策として耐震性の高い家にすることは、日本に家を建てるなら、もはや必須の条件です。
耐震性の高いテクノストラクチャーの構造に、制震装置などを追加して耐震＋制震、ダブルの対策がお勧めです。
建物の対策とは別に、地震が起こった際の万が一への対策として、被害を受けた建物を無料で建替え・補修する「地震保証」にも注目です。
火災保険に付帯される「地震保険」に加えて加入することで、ダブルの安心が得られます。

地震後の生活対策として、地震保険や地震保証の活用も有効な手段です。

何十年も続くから・・・
メンテナンス体制を整えるために
知っておきたいこと

新築後10年間の「瑕疵かし担保責任」とは？

建物にとって特に重要な「構造」や「防水」についての欠陥があった場合の備えとして、「瑕疵担保責任（かしたんぽせきにん）」という法律の規定があります。
これは、構造耐力上主要な部分や、雨水の浸入を防止する部分に設計や施工のミスがあった場合、新築10年以内であれば建てた住宅会社がその責任を負う、というものです。
万が一、問題が起こった際には住宅会社の責任において修繕や保証をする必要がありますが、住宅会社が倒産しているなどの理由で責任を果たせない、という状況にならないよう、住宅会社は引き渡す前に「瑕疵担保保険」に加入する必要などがあります。
つまり施主にとっては、新築後10年までに瑕疵担保責任に該当するような重要部分に不具合が起こった場合は、基本的には自己負担なしでメンテナンスが受けられる仕組みになっています。
ではそこから先は・・・？というのが気になりますよね。

新築後10年経ってから発生した不具合は、各自でメンテナンスを行う必要があります。

不具合発生の不安に寄り添うのが建物の「長期保証」

最近では、建物寿命が延びたことから、ハウスメーカーなどを中心に11年目以降の「長期保証」を提案する会社が増えてきています。
建物を長く使い続ける社会に変化したからこそ、アフターサービスを重視する施主も増えています。
長持ちする家だからこそ、長期保証が付いていることは非常に大きなメリットです。

一般的な保証制度

一般的な保証制度では、初期保証の期間を10年としているものが一般的で、11年目以降の保証を受けるためには、「10年経過した時点での点検」と、「自己負担でのメンテナンス」を義務付けているものが一般的です。
このメンテナンスは一般的には150～200万円程度かかると言われていて、自己負担が大きいことが長期保証を受けることのネックになっています。

10年目のメンテナンス費用の負担を減らす
テクノストラクチャーの長期保証

テクノストラクチャーの家の建物長期保証は、初期保証が20年で、
10年目のメンテナンス工事を不要とした点が一般的な長期保証とは違う、大きな安心ポイントです。

テクノストラクチャーの長期保証

建物初期保証20年以内では

10年の瑕疵担保責任期間が満了する前に、保証会社が実施する無料の住宅検査を受ける
瑕疵担保責任に該当する構造や雨水侵入についての不具合が見つかった場合は、瑕疵担保責任保証に基づいて修繕を実施（自己負担はなし）
20年目までの保証を継続

10年目に受ける無料検査の項目

屋外
外壁・開口部 屋根バルコニー 軒裏・土台など
屋内
柱・内壁 天井・床 基礎・床組みなど

※無料住宅検査は、11年目以降の保証を提供するための検査です。
※検査の内容や検査方法については、将来変更になる可能性があります。
※住宅検査について、合理的理由なくご協力いただけない場合、検査が完了するまでの期間は保証が免責となります。

11年目以降に、雨漏りなどの重大な不具合が起きた場合でも安心

一般的に雨漏りが発生すると60~90万円程度の補修費用が必要と言われており、
ケースによっては200万円になることも。
テクノストラクチャーの長期保証であれば、
20年間はこういった不具合の際にも費用負担なく保証でカバーできます。

21年目以降は、最長60年まで保証の延長が可能

21年目以降は、10年ごとに定期的な検査とメンテナンス工事（有料）を実施して、
最長60年まで保証延長が可能です。
メンテナンスは必須。
いかに確実に効率よく実施して安心を手に入れるかに注目しましょう。

想定外の地震に備えたいから・・・
知っておきたい「地震保険」と
「地震保証（建替え・補修）」

「地震保険」とは火災保険に付帯加入が可能な保険

地震保険について詳しく見る

※リンク先：一般社団法人日本損害保険協会

「地震保証（建替え・補修）」は「地震保険」とは別のもの

「地震保険」と「地震保証（建替え・補修）」は保証の内容や範囲が違います。
地震保証（建替え・補修）は地震保険に代わるものではないため、地震保険への加入もお勧めします。

「地震保険」と「地震保証（建替え・補修）」
のカバーする範囲
	地震					噴火	津波
	損壊		火災	埋没	流失
	半壊以上 ( 全壊・大規模半壊・小規模半壊・半壊 )	半壊に至らない（一部損壊）	火災	埋没	流失
テクノストラクチャーの地震保証（建替え・補修）	○	×	×	×	×	×	×
地震保険	○	○	○	○	○	○	○

地震保険の保険金は
テクノストラクチャーの「地震保証（建替え・補修）」とは別に受け取れます。

テクノストラクチャーの「地震保証（建替え・補修）」では、
建物の建替え・補修が保証されるので安心です。

「地震保証（建替え・補修）」は10年間、
地震による建物の損傷を建物金額の100%まで保証

地震により受けた被害の度合いによりますが、家が大きな被害を受けた時、
被害を受ける前の状態まで修復するためには大きな費用がかかります。
その不安に応えるのが、「地震保証（建替え・補修）」です。
テクノストラクチャーの家が提案する「地震保証（建替え・補修）」は、
お引渡しから10年間、全壊・半壊した場合建物価格を上限に、建替え・補修費用を保証します。

テクノストラクチャーの「地震保証（建替え・補修）」の対象となるのは
テクノストラクチャーの構造計算を実施した耐震等級３相当の建物です。

一般的な「地震保証（建替え・補修）」では耐震等級３の公的な認定が必須ですが、テクノストラクチャーの家は専門的で客観的な耐震性の確認が行われていることから、パナソニックが行う構造計算で耐震等級３をクリアしていれば、公的認定を別途受ける必要がありません。

※ただし、地震保険で耐震等級3の割引きを適用するには、住宅性能評価機関等の証明書類が必要です。

項目	保証条件
対象物件	パナソニックアーキスケルトンデザイン株式会社が構造計算を行う耐震等級3相当の新築住宅（戸建）
保証条件	計測震度6.8以下の揺れによって全壊・大規模半壊・中規模半壊・半壊した場合
保証内容	パナソニックビルダーズグループの工務店による建替えもしくは補修（役務を提供するもので、金銭をお支払いするものではありません）
保証期間	お引渡し日から10年間
上限・免責	建物の販売価格（税込）を限度額とし、免責金額無し地盤、津波、火災による損害（地震を間接の原因とする場合を含む）は対象外
保証総額	上限10億円（当制度に加入するパナソニックビルダーズグループが建築した全ての物件で保証総額を共有します）

※耐震等級に関する公式な性能評価を受けるには、別途申請が必要です。
※本サービスは保険ではないため、各種地震保険とは内容・条件が異なります。
※本サービスは各種地震保険への不加入を推奨するものではありません。別途ご加入頂くことをお奨めいたします。
※被害総額が１０億円を超える場合、保証上限が建物の販売価格を下回る可能性があります。
　（例えば被害総額が２０億円の場合、保証上限が建物の販売価格の凡そ50％程度になる可能性があります。）

「地震に強い家を建てたからこそ、受けられる保証」です。