からだの保険のコラム
知っておきたい、長期の所得補償保険（GLTD）
いつまでも健康で、お金の心配をせずに過ごしたいというのは、誰しもの願いでしょう。逆に言えば、病気やけがをしてしまい、そのために仕事までできなくなってしまうというのは、とても恐ろしいことです。しかし実は、そうした最悪の事態に備えておくことができる保険もあります。中でも、団体長期障害所得補償保険（GLTD）は、いざという時にとても頼りになるものです。GLTDとはどのような保険なのでしょうか？ ★この記事は約5分で読めます。
長期にわたって働けなくなることのリスク
2020年の日本人の死因を見ると、1位が悪性新生物（がん）、2位が心疾患、3位が老衰となっています。悪性新生物は、1981年以来一貫して死因のトップです。ただし、高齢化に伴って悪性新生物の罹患数と死亡数は増えている一方で、死亡率を見ると低下傾向にあります。
高齢化などの影響を取り除いた「年齢調整死亡率」を見ると、全国の全がんについて、1995年以降は明確に低下傾向にあります。がんもいわゆる「治る病気」と言えるようになってきているのです。現代の医療はどんどん進化しており、がんに限らず、多くの病気やけがにおいて、命が救われる例が増えています。
ただ一方で、療養期間が劇的に短くなっているかと言えば、そうとも言えません。例えばがんの場合では、平均入院日数は短期化する一方で、通院する患者数はここ数年増加傾向にあります。がんは、多くの人が死に至る病気から、長く付き合う病気となったとも言えそうです。そしてその分、療養期間中に仕事が続けられなくなるケースも少なくありません。医学の進歩によって病気やけがで命を落とすことは減ったかもしれませんが、治療に時間がかかったり、仕事を続けられなくなる人は、決して減ってはいないのです。
長期的に働けなくなると、収入が激減したり、途絶えたりすることが当然に心配されます。病気やケガにかかる一時的な入院費用などは、医療保険で備えられるかもしれません。しかし、その後の中長期にわたる生活費などはカバーされません。そこで、知っておきたいのが長期の所得補償保険です。
長期の所得補償保険とは
所得補償保険とは、保険期間中に病気やけがで働けなくなって収入が減ってしまった時に、それをカバーしてくれる保険です。補償期間が1～2年といった短期補償タイプと、満60歳や満65歳の誕生日まで補償が続く長期補償タイプがあります。長期の所得補償保険の中でも、企業が契約者となり、社員が被保険者となるのが団体長期障害所得補償保険（GLTD）です。
契約内容の細かい部分は会社によって異なりますが、基本的に、社員が病気やケガで働けなくなったときに、所得の喪失率に応じて保険金が毎月支払われます。通常、病気などになると、有給休暇を使って療養に入ります。それを超えて療養が必要な場合には、健康保険から最長18ヵ月の間、「傷病手当金」を受け取ることができます。ただし、その額は標準報酬月額の3分の2となります。そしてさらにそれも超えてしまうと、障害厚生年金が受け取れた場合でも、収入は激減してしまいます。
GLTDでは、そうした療養中の収入の減少に備えることが可能です。無収入の期間はもちろん、傷病手当金を受け取っている期間中や、復職後でもまだ収入が以前の水準に戻っていない間も、保険金お支払いの条件を満たしている場合、喪失率に応じて保険金は支払われます。
子供の養育費や住宅ローン、家族の介護費用など、すぐには減らせない出費は少なくありません。家族のいる人ほど、長期の所得補償保険は頼りになる存在となるでしょう。
GLTDには、全社員が自動的に加入する「全員加入型」のほか、従業員が任意で加入を選ぶ「任意加入型」や、全社員が最低限の補償を受け取れるものの任意で保険金額を上乗せできる「全員加入＋任意加入型」の3種類があります。GLTDを導入する企業の多くは「全員加入＋任意加入型」ですが、会社によって異なる場合もあるので確認してみるとよいでしょう。
そして「任意加入」「全員加入＋任意加入型」のGLTDが導入されている場合は、自分が病気になった場合の自分の生活、あるいは家族の状況などを想定し、加入を検討するとよいかもしれません。
GLTDのその他の活用事例
仕事が続けられなくなる理由は、病気やケガだけではありません。介護や妊娠・出産といったことが原因の離職も増えています。介護の場合、最大93日間は雇用保険から介護休業給付金が支給されます（給料の67％）。しかし、この制度を超えた介護休業については、公的な補償は見込めません。
一般的に、介護による収入減はGLTDの補償範囲の対象外ですが、特約を付帯することで介護中の就業不能分もカバーすることができます。同様に、妊娠・出産時の障害で仕事ができなくなった場合についても通常のGLTDでは保険金は支払われませんが、特約をつけることで備えられます。ご自身の置かれている環境やライフステージを考え、さらに備えを固めることも検討してみる価値があります。
病気やケガになってしまった場合、治療がとにかく最優先です。しかし、収入が減ったり、なくなったりした場合、治療に専念することすら難しくなるでしょう。もし養っている家族がいる場合、その家族の生活にも大きな変化を与えてしまいます。しかしGLTDに入っていれば、万が一仕事ができない状態になったとしても、家族の生活を守ることができます。
自分自身も安心して治療に励み、早期の復職を果たすことにも役立つでしょう。勤務先にGLTDの制度があるなら、加入する意味は大きいと考えられます。
