エンゲージメントサーベイとは？ 実施の流れや効果、活用法を解説＜企業事例付き＞

企業において、エンゲージメントサーベイの需要が高まっています。その背景には、転職・離職などによる優秀な人材の流出防止や、人材確保やパフォーマンス向上のための取り組みがあります。ただ、エンゲージメントを高めようと思っても、何から手をつけるべきかわからないという経営者や担当者も多いでしょう。

そこで本記事では、エンゲージメント向上施策として注目されているエンゲージメントサーベイについて解説します。期待できる効果や向いている企業、実施の流れなどを紹介していますので、エンゲージメントサーベイを活用して組織を活性化させたいと考える経営者や担当者はぜひご覧になってください。

エンゲージメントサーベイとは？

エンゲージメントサーベイとは、従業員と企業の関係性を数値化し、従業員の会社や仕事に対する感情や会社とのつながりの強さを可視化して測る調査ツールを意味します。

企業の人事領域において「愛社精神」や「企業と従業員が互いに信頼・貢献し合う概念」などを意味する「エンゲージメント（engagement）」と、「測定」「調査」を意味する「サーベイ（survey）」を組み合わせた言葉です。

エンゲージメントサーベイにより、組織の状態を客観的に見ることができ、職場におけるチームや社員一人ひとりが抱える問題点や課題を具体的に把握できるようになります。

エンゲージメントサーベイが注目される3つの理由

エンゲージメントサーベイが注目される背景としては、次の3つの理由が考えられます。

• ①優秀な人材の流出阻止・確保
• ②人的資本経営（「ヒト」を資本とする考え方の経営方針）の増加
• ③働き方に対する価値観の多様化

それぞれ詳しく解説します。

①優秀な人材の流出阻止・確保

エンゲージメントサーベイが注目される1つ目の理由は、優秀な人材をつなぎとめておきたいという企業側の思惑があるためです。

かつては、終身雇用や年功序列をベースとした「会社に尽くすモデル」が機能していましたが、近年は1つの会社に勤め上げるという概念が崩れ、個人が自律的にキャリア設計するようになりました。

優秀な人材ほど高みを目指す傾向があり、キャリアアップや収入アップといった良い待遇や環境を求めて転職するケースが増えています。そのため、従業員の本音を知ることができるエンゲージメントサーベイが注目されているのです。

②人的資本経営（「ヒト」を資本とする考え方の経営方針）の増加

2つ目の理由は、企業価値を高めるのは「人材」である、という考えが広がっているからです。

お金で買えるものは、すぐにマネされてしまいますが、人材や知的財産は無形資産なので、お金があってもマネすることはできません。

少子高齢化や人口減の状況にある日本の企業において、「ヒト」は貴重な資本です。その資本を守るためには、従業員一人ひとりの会社・仕事に対する感情やつながりを知ることが重要であるため、従業員の胸の内を可視化できるエンゲージメントサーベイが注目されています。

③働き方に対する価値観の多様化

3つ目の理由は、働き方に対する価値観の多様化です。

雇用形態、仕事に対するモチベーションも多様化しており、従来のような画一的なマネジメントでは、個人の意思を尊重したり、まとめたりすることが難しくなってきています。

テレワークや在宅勤務など、従業員の様子も把握しづらくなっていることから、従業員と会社組織におけるギャップや、チーム運営における課題の把握にエンゲージメントサーベイを活用するケースが増えているのです。

エンゲージメントと従業員満足度の違い

エンゲージメントサーベイの説明を聞く中で「エンゲージメントと従業員満足度は何が違うのだろう」と疑問に思った人もいるでしょう。

エンゲージメントと従業員満足度との大きな違いは、「課題・問題の解決」や「企業の成長」にリンクするかどうかです。

「従業員満足度調査」は、会社が用意している労働環境や福利厚生などの待遇や人間関係に対する従業員の「満足度」を調査します。従業員満足度を高めても、それが必ずしも組織課題の解決や業績につながるとは言えません。

一方のエンゲージメントサーベイは、これまで見えてこなかった課題や問題点を浮き彫りにすることができます。浮き彫りになった課題や問題などに対して適切なフォローや施策を行うことで従業員の働きがいが向上し、生産性も高めることができるという点がエンゲージメントサーベイの特徴でしょう。

エンゲージメントサーベイを実施することで期待できる5つの効果

エンゲージメントサーベイについて理解できたところで気になるのが、どのような効果が期待できるのかということでしょう。

エンゲージメントサーベイを利用することで期待できる具体的な効果としては、次の5つがあげられます。

• ①従業員の仕事・企業に対するモチベーションの向上
• ②生産性の向上
• ③人事・人間関係のトラブルの予防
• ④離職率の低下（定着性の向上）
• ⑤優秀な人材の確保

詳しく見ていきましょう。

従業員の仕事・企業に対するモチベーションの向上

1つ目が、従業員のモチベーションの維持・向上効果です。

エンゲージメントサーベイを利用することで、従業員が抱える課題や問題に関する情報をキャッチできるようになり、適切なフォローや対策を行うことでモチベーションの維持、向上が期待できます。定期的に行えば、従業員の小さな変化にも気づきやすくなるでしょう。

また、人事施策においては、いま行っている施策を「継続すべきか」「何を改善すべきか」が把握しやすくなるため、常に課題や問題をクリアしていくことで従業員のモチベーションを高めることにつながります。

生産性の向上

2つ目は、従業員の働きがいが向上し、その結果生産性を高められるというところです。

厚生労働省の「令和元年版 労働経済の分析」（※1）のデータでも、「働きがい」の向上が「労働生産性」の向上につながる可能性があることが分かっています。

出典 ※1：厚生労働省「令和元年版 労働経済の分析」

人事・人間関係のトラブルの予防

3つ目は、会社で起こり得る人事や人間関係におけるトラブルを予兆できる可能性があるという点です。

エンゲージメントサーベイの質問や設計にもよりますが、匿名性や秘密厳守にするなどの工夫をしてうまく活用すれば、セクハラやパワハラといった上司や同僚に相談しづらい悩みも吐き出しやすくなります。

ただし、人事・人間関係のトラブルはセンシティブな内容であるため、調査する際も秘密厳守で行うなど、信頼性を損なわないような配慮が必要でしょう。

離職率の低下（定着性の向上）

4つ目は、エンゲージメントサーベイの結果をもとにうまくフォローすることで、「従業員の離職率を下げる」「定着性を高くする」といった効果が期待できることです。

エンゲージメントサーベイを行うと「離職率の高い部署」「定着率が高い部署」などの傾向が把握できるようになり、対策ができるようになります。

また、「モチベーションの低下」「愛着の低下」などから、退職しそうな人のサインにも気づける可能性もあるでしょう。予兆を見逃さなければ、従業員のモチベーションやコンディションに合わせた職場環境の改善や信頼関係の構築といった工夫で退職を思いとどまらせることができます。

そのため、優秀な人材の流出を防ぎたいと考えるのであれば、定期的なエンゲージメントサーベイが効果的と言えるでしょう。

優秀な人材の確保

5つ目は、効果的なリファラル採用が期待できるという点です。

リファラル採用とは、従業員からの紹介で優秀な人材を採用する手法のことです。在籍者と類似性を持つ、自社とのマッチング度が高い人材を採用できるため、近年、求人媒体や人材紹介会社経由の採用だけでなく、リファラル採用を積極的に行う企業が増えています。

実際に働いている人が「うちの会社は良い会社だよ」と言うと、企業評価の信憑性も向上するため、優秀な求職者を獲得できる可能性も高まりやすいでしょう。

エンゲージメントサーベイ実施の注意点とその解決策

企業にとって嬉しい効果が多いエンゲージメントサーベイですが、効果的に活用しなければ意味がありません。そこでこの章では、エンゲージメントサーベイを実施する上で注意すべき点とともに、その解決策や有効的な活用の仕方について紹介します。

現場の工数がかかる

エンゲージメントサーベイは、仕事とは別に行う作業になるため、現場レベルでは質問に答える分の工数がかかります。結果を受けて何をするのかがうまく伝わっていなければ、従業員の不満にもつながってしまうため、注意が必要です。

エンゲージメントサーベイを行う場合は繁忙期を避け、適切な頻度で行いましょう。実施回数の目安は、年数回程度です。

実施後の結果についても必ず現場に共有し、把握した問題や課題に対して、どのような施策、取り組みを行うのかを発信するようにしましょう。

率直な回答を集めづらい

回答者の名前がはっきりわかる調査では、なかなか本音を聞き出しづらいものです。

差し障りのない回答ばかりを集めても、従業員が抱える悩みや問題の本質を把握できず、解決もできません。中身のない形だけの調査とならないよう、センシティブな内容については、偽りなく率直な回答ができるよう匿名回答形式にしたり、調査が回答者の不利益になることはないということを告知したりする工夫が必要です。

コストや時間がかかりやすい

エンゲージメントサーベイの専門サービスを利用すると、導入コストがかかります。また、導入後も実施に向けた質問の設計や社内への周知、調査結果の集計、分析、フィードバックなど、さまざまな運用工数がかかるため、自社に合った仕組み・体制を整えることが大事です。

エンゲージメントサーベイの活用が向いている企業

ここまで解説したエンゲージメントサーベイの効果や注意点を踏まえた上で、どのような企業に向いているのかを紹介します。

組織が抱える課題を把握したい企業

エンゲージメントサーベイを利用すると、組織が抱える課題や問題を定量的に把握できます。

数値や数量で捉えることで、目標とすべき地点も定まりやすくなり、解決の道筋も見えきます。課題を明確に把握し、適切な施策や改善策を実施したいと考える企業は、エンゲージメントサーベイが向いていると言えるでしょう。

従業員と企業のギャップを埋めたい企業

エンゲージメントサーベイを行うことで、回答者である従業員は、自分自身の行動や成長、組織の状態を振り返ります。この「理想と現実」に目を向けることが、従業員と企業間におけるギャップの把握に役立ち、施策を継続的に実行することでエンゲージメントの向上につなげることができます。

そのため、従業員と企業のギャップを埋めることを検討している企業は、エンゲージメントサーベイの活用が有効的です。

人事における課題を把握したい企業

エンゲージメントサーベイを実施すると、人事上の課題も明らかにすることができます。

従業員の主体性やコミュニケーション、マネジメントなどをスコア化して捉え、それを根拠に具体的な施策を行うことが可能になるため、エンゲージメントサーベイは、人事における課題を把握したい企業におすすめです。

チーム運営を円滑にしたい企業

エンゲージメントサーベイの結果を管理職にしっかりとフィードバックし、チーム内の対話や議論の機会を与えることで、チームごとの課題や問題点も浮き彫りになります。

チームメンバーが一丸となって解決に向けた取り組みを実施すれば、コミュニケーションやマネジメントの問題も解決へと導くことができ、円滑なチーム運営が期待できるでしょう。

そのため、チーム運営が上手くいっていないと感じている企業は、エンゲージメントサーベイを活用する価値があると言えます。

エンゲージメントサーベイ実施の流れ

「エンゲージメントサーベイは自社に向いていそう」と思っても、何から始めるべきかわからないという経営者や担当者もいるでしょう。そこでこの章では、エンゲージメントサーベイを実施する際の具体的な流れを紹介します。

【STEP1】調査対象と目的を整理する

エンゲージメントサーベイは、「組織が抱える課題を定量的に把握し、社内施策に活かす」「従業員や企業における課題・問題の早期発見と把握」「人事上における施策効果の測定や改善」のための手段です。

それを念頭に置き、まずは「自社は今回、どのような目的でエンゲージメントサーベイを行うのか」「調査対象は管理職も含むのか」などを整理しましょう。

【STEP2】調査頻度や実施のタイミングを決める

エンゲージメントサーベイ実施の注意点でもお伝えした通り、調査を受ける従業員も質問に答える手間がかかります。頻繁な調査や繁忙期の実施は従業員の不満につながってしまうため、「4半期ごと」や「組織体制が変わったとき」など、適切な頻度と実施のタイミングを決めましょう。

【STEP3】質問項目を設計し、調査票を作成する

意味のある調査にするためには、質問の設計も重要です。

例えば、「今の会社に満足していますか？」だけでは、「今の会社」が福利厚生のことなのか、経営方針・理念のことなのか、回答者も要領を得ないでしょう。質問の解釈が人によって変わらないよう、明確な質問項目を設計し、調査表を作成しましょう。

【STEP4】周知した上で実施する

調査表が完成したら、必ず全体へ周知してから実施してください。周知する際に、実施の理由や従業員が得られるメリットを伝えることがポイントです。

回収率が悪いときなどは、必要に応じてリマインドをして、回答・回収漏れを防ぎましょう。

【STEP5】回収・集計をして結果を分析する

回答を回収したら集計し、その結果から企業や従業員の状態を読み解きましょう。ただ数値だけで判断するのではなく、良い変化・悪い変化の要因について考えることが重要です。

具体的な改善策に取り組む際には、結果を根拠に「こういう施策を行います」と説明し、従業員の理解を得るようにしましょう。

エンゲージメントサーベイを自社で行うメリット・デメリット

エンゲージメントサーベイは、自社で行う方法と、専用サービスを利用して行う方法があります。ここでは、まず自社で行う場合のメリット・デメリットについて紹介します。

質問の設計から実施、分析までを自社で行うことになるので手間も負担もかかりますが、継続的に考えるとコストがかかりにくく、オリジナルの質問項目を設計しやすいのは、エンゲージメントサーベイを自社で行う大きな魅力です。

エンゲージメントサーベイの専用サービスを利用するメリット・デメリット

続いては、エンゲージメントサーベイの専用サービスを利用した場合のメリット・デメリットについて見ていきましょう。

コストがかかり、新しい機能などが追加されると使いこなせない可能性がありますが、エンゲージメントサーベイの専用サービスを利用すると、自社で行うよりも手間も負担も軽減できます。

また、多くの組織の診断に携わった経験やノウハウをもとにした質問項目や機能が用意されており、初めてでも本格的なエンゲージメントサーベイが行えるでしょう。

エンゲージメントサーベイサービスを選ぶ際の注目ポイント

エンゲージメントサーベイのサービスを提供する企業が増えています。専用サービスを利用してエンゲージメントサーベイを始めようと思ったときに、どういう基準で選べばいいのか迷うでしょう。

そこで、専用サービスを選ぶ際に見るべきポイントを5つ紹介します。

目的に合った質問項目が用意されているか

設けたい質問項目は、企業によって異なります。自分たちの知りたいことが把握できなければ意味がないため、実際の質問内容を見せてもらい、目的に合った質問項目が用意されているかを確認するようにしましょう。

属性（所属や役職）別の分析ができるか

どのような分析ができるかも重要な判断要素です。

特に、知りたい内容によっては、企業全体の数値を見ていても、具体的な課題や問題を見出すことができないことがあります。調査をもとにした詳しい対策検討を行うためには、属性別の分析が必要になるため、所属や役職、勤続年数といった細かな項目でレポートを出力できるか確認しておくようにしましょう。

質問数や回答時間が妥当か

労働環境をより良くしようという目的で実施するエンゲージメントサーベイが、逆に負担になってしまうようなことのないよう、質問数や回答にかかる時間も確認しておくと安心です。

デモ画面やお試し利用などができないか確認し、質問数や所要時間についても目次・一覧などを参考にしつつチェックすることで、専用サービスを利用した際の実施イメージもより具体化できるでしょう。

過去データの保存ができ、比較できるか

エンゲージメントサーベイは複数回実施し、数値の変化などから企業の状態を把握することがあります。その際に必要になるのが過去データです。「以前のデータをどのくらいの期間、保存できるのか」「比較分析ができるのか」といった点にも注目をして選びましょう。

エンゲージメントサーベイの対策を含むサポートが受けられるか

サポートがあるかも一つの判断ポイントです。

サポートが手厚くなると、その分コストはかかりますが、知見のあるコンサルタントがアドバイスしてくれるケースもあり、初めてでも安心してエンゲージメントサーベイに取り組めます。

大手企業におけるエンゲージメントサーベイの活用事例

最後に、実際にエンゲージメントサーベイを活用している企業の事例を紹介します。エンゲージメントサーベイを取り入れ、どのような改革に取り組んだのかについても紹介していますので、各企業のHPや資料などを参考にして取り組みましょう。

オムロン株式会社

健康関連機器で知られるオムロン株式会社では、経営陣が社員の生の声を聴く機会として2016年からエンゲージメントサーベイを実施しています。

持続的な事業の成長を支える社員から寄せられた生の声を活かし、300件以上ものアクションを推進。例えば、2021年度には、業務効率性の向上を望む声に対して、現場主導での課題解決の推進を行うなど、結果をもとに経営陣がより魅力的な会社にするための議論を重ね、改革を行っています。

▼オムロン株式会社の取り組み
オムロン株式会社「グローバル社員エンゲージメント調査（エンゲージメントサーベイ）を実施」

株式会社リクルート

求人広告や人材派遣などの事業を手がける株式会社リクルートは、職場の状態を定期的に把握し、より良い職場環境を実現するためにエンゲージメントサーベイを実施しています。

頻度は半年ごとで、調査対象は全社員です。サーベイをきっかけに、半数近くの組織で対話が行われており、メンバー同士が本音をぶつけ合う中で、それぞれの組織ベースでより良い職場づくりへ向けた取り組みを実行しています。

▼株式会社リクルートの取り組み
株式会社リクルート「エンゲージメント」

ソニー株式会社

日本有数の総合電機メーカーであるソニー株式会社では、従業員一人ひとりのエンゲージメントを重視し、2011年から年数回、グローバル数万人規模のエンゲージメントサーベイを実施しています。

調査は、グローバルを含む約6万人の社員が対象です。人材戦略の一環としてエンゲージメントサーベイに取り組み、得られた結果を人事施策・制度の改善に活用しています。

▼ソニー株式会社の取り組み
ソニー株式会社「人材」

エンゲージメントサーベイで組織や従業員の課題を可視化しよう

企業の発展には従業員が欠かせません。特に優秀な人材の確保は急務です。長く働き続けてもらうためには、従業員の本音を知り、課題や問題を解決するアクションを起こすことが重要と言えます。

そのため、課題や本音を定量的に把握できるエンゲージメントサーベイを実施し、その結果をもとに、改善をして働きやすい環境を整えましょう。

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