排水処理設備

工場で発生した排水を適せるに浄化するシステムを設計・施工しています。
また、お客様に代わって、オンサイトで日々の運用代行や、定期メンテナンスから課題を見つけ、改善を行うなどのサポートを行います。

排水処理設備

当社水リサイクル設備導入による顧客での再生可能浄化量(自社調べ)

当社水リサイクル設備導入による顧客での再生可能浄化量(自社調べ) 図

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日本人年間水使用量で換算

  • 導入累計
    約87,553人・年分 浄化可能
  • 2024年度
    約8,994人・年分 浄化可能

【参考】
日本人1人当たり水使用量換算値
約78.11m³・人・年

出展:Panasonic HP

現地排水処理設備(オンサイト)による可能浄化量(自社調べ)

現地排水処理設備(オンサイト)による可能浄化量(自社調べ) 図

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日本人年間水使用量で換算

  • 導入累計
    約155,195人・年分 浄化
  • 2024年度
    約8,778人・年分 浄化

【参考】
日本人1人当たり水使用量換算値
約78.11m³・人・年

出展:Panasonic HP

排ガス処理設備

SDGs への貢献が世界中の企業に求められる中で、排ガスの抑制や清浄な生活空間・生産現場の維持は重要な取り組みといえます。
当社では工場やトンネルの排ガス処理・空気浄化に対応する製品を幅広く取り揃えており、設備の設置から運用管理まで、一貫してお客様の現場をサポートいたします。

排ガス処理設備装置
トンネル排ガス電気集塵

当社排ガス処理装置設備導入による顧客での可能浄化量(自社調べ)

当社排ガス処理装置設備導入による顧客での可能浄化量(自社調べ) 図

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日本人年間呼吸量で換算

  • 導入累計
    約35,321,134人・年分 浄化
  • 2024年度
    約461,390人・年分 浄化

【参考】
日本人1人当たり呼吸量換算値
約5,256m³・人・年

出展:Panasonic HP

土壌浄化

安定した事業運営・工場操業には、事前に安全な土壌を確認して取得するプロセス及び事業活動時の土壌リスク管理が欠かせません。また、工場の移転や閉鎖の際には、土壌をクリーンな状態に戻しておくことが事業主の義務となります。
当社では、事業用地の土壌、および地下水の分析調査から浄化まで一手に担当。「汚染しているかどうか」だけでなく、「どのように浄化すればいいのか」などの懸念事項について、25 年以上の経験を活かして汚染物質・状況・量・周辺環境まで配慮し、多様な浄化工法で対応します。また、「モノづくり」に精通したパナソニックグループならではの視点で、使用薬品や事業内容に応じて、あらかじめ汚染対策やリスク管理を行うことができます。

調査

多面的な調査分析で汚染の特定を行い最適な浄化工法を検討します。

  1. ①表層土壌採取 画像
  2. ②実験分析 画像
  3. ③ボーリング調査 画像
  4. ④地下水モニタリング 画像
  5. ⑤土壌採取 画像
  6. ⑥連続水位測定 画像
  1. 表層土壌採取
  2. 実験分析
  3. ボーリング調査
  4. 地下水モニタリング
  5. 土壌採取
  6. 連続水位測定

浄化

調査結果より最適浄化工法を提案いたします。

土壌汚染の原因と対策を示した断面図。汚染物質として揮発性有機化合物(VOC)、重金属、油類、廃棄物などがあり、それぞれの汚染物質が工場や施設から地下に漏れ、地下水や土壌を汚染している。揮発性有機化合物の汚染にはバイオレメディエーション法や真空抽出法などの浄化対策、重金属汚染には掘削置換法や揚水処理法などの浄化対策、油汚染にはバイオレメディエーション法や揚水処理法などの浄化対策が施されている。また、上流・下流のモニタリング井戸が設置され、汚染の監視が行われている。

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バイオレメディエーション法 (浄化工法)

バイオ(微生物)の働きで、汚染原因を分解します。当社のバイオレメディエーションは、工事対象の土地に従来から生息するバイオの働きを活用するので土の生態系を崩すことはありません。工場操業中でもバイオを活性化するオリジナルの「アムテクリーン®」を注入するスペースさえあれば容易に浄化対策を開始できます。大規模な土木工事を伴わない為、近隣地域に配慮した浄化対策を進めることができます。

土壌可能浄化量(自社調べ)

土壌可能浄化量(自社調べ) 図

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日本人1人当たり住宅用地で換算

  • 浄化累計
    約1,440人分住宅用地 浄化
  • 2024年度
    約76人分住宅用地 浄化

【参考】
日本人1人当たり住宅用地
約92m²

出展:国交省HP、日本人人口

土壌浄化平均深度
約3m

出展:環境省HPを参考に設定