【新型コロナウイルス対策】北米でメンタルヘルスカリキュラムの支援や従業員がマスク寄贈

北米

2020.07.09

北米でも新型コロナウイルス感染症対策支援として、会社や社員が次のような社会貢献を行っています。

・パナソニックノースアメリカ(PNA)とマイケル・フェルプス財団(MP財団)は、5月13日に青少年に放課後プログラムを提供する非営利団体「ボーイズ&ガールズクラブ・オブ・アメリカ(BGC)」に10万ドルを超える寄付を行い、これを元にした子どもたちにメンタルヘルスのカリキュラムを提供する助成金プログラムを発表しました。

MP財団の創設者兼会長のマイケル・フェルプスさんは、2000年シドニーオリンピックから5大会に競泳競技で出場し、合計28個のメダル(内、金メダル23個)を獲得したアスリートで、現在34歳。MP財団を設立し、次世代の子どもたちの育成や水の安全、メンタルヘルスに取り組んでいます。

マイケル・フェルプスさんは「新型コロナウイルス感染症でBGCが閉鎖するなど、子どもたちの心身に影響が出ています。良いメンタルヘルスは、身体的に健全な健康と同じくらい重要です。私たちは、メンタルヘルスと水辺での安全対策の重要性を子どもたちや大人に伝えたい」と語りました。

PNAとMP財団、マイケル・フェルプスさんは今後、メンタルヘルスと次世代教育の支援を行っていきます。

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・パナソニックシステムソリューションズノースアメリカ社(PSSNA)のトニー・パネックさんは、妻のキャミーさんと一緒に手作りのマスクを200枚以上作り、病院など医療従事者、学校の子どもたちに寄贈しました。

手作りのマスクを作るきっかけは、トニー夫妻の息子さんや娘さんが働いている病院でマスク不足になっていることを知り、病院の人たちを助けたいと思ったからです。

手作りのマスクは、3月下旬に娘さんが勤めているオレゴン州のキンドレッド病院などに、4月初旬には妻キャミーさんが勤めている学校の子どもたちにも配布されました。

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パナソニックノースアメリカ

マイケルフェルプス財団